レンタカーに乗っていてもマイカーに乗っていても交通事故を起こしてしまうときってありますよね。
レンタカーを借りるとき、必ず確認されるのが免責補償制度です。
レンタカーを借りて交通事故を起こした際には最大15万円の賠償責任が発生することもあるんですね。
もちろん任意保険には加入しているのですが、
修理代や休業補償などを負担しなくてはいけません。
その自己負担額をごく少ない金額にしてくれる制度が免責補償制度なんですね。
料金は24時間で1,000円程度。
たまにしか使わない人ならばかけておくのがセオリーなのですが、頻繁に使っていると地味に痛いのがこの免責補償制度なんですね。
ただ事故をすると一発でかなりの金額が吹っ飛んでしまうのも悩みのタネとなっています。
私は10年以上車なし生活を送っていますが、地方住まいのため代替手段はもっぱらレンタカーです。
毎月のように借りたりしてきたのですが、免責補償制度は付帯せずにやってきました。
基本はつけておくのがセオリーな免責補償制度をあえて付帯していない理由について考えてみました。
免責補償制度について
レンタカーでも当然自動車保険（任意保険）は契約されているので多額の補償金を払わされることは基本的にありません。
（もちろん飲酒運転とかでは出ませんよ。それはマイカーのときでも同じです。）
ただ、レンタカーの場合には車を貸して儲けているので事故を起こされちゃうと修理をしているあいだは車を貸すことができません。
その損害を支払う義務が起こってしまいます。
また、保険を使用しなければならないときでも補償額のごく一部を支払わなければなりません。 そんな支払いをしなくて済む制度が「免責補償制度」です。
この免責補償制度はレンタカーを借りる際には決まって勧められますが本当に必要なのでしょうか。
私は必要がないスタンスをとっています。
では、事故を起こした際にはどのような支払いをしなければならないでしょうか。
事故を起こした際に支払わなければならないもの
ここで一度事故を起こした際に、レンタカー会社に支払わなければならないものをまとめてみたいと思います。
あくまで通常の運転をしたと仮定して事故を起こしてしまった場合保険を使用できたとしても以下の3点が必要となります。
- 対物事故免責額
- 車両事故免責額
- ノンオペレーションチャージ
金額は大手レンタカー会社と格安レンタカーとも変わらず対物、車両保険それぞれ5万円ずつです。
そのため事故を起こしてしまうと、おそらく対物分と車両分併せて10万円が必要となります。
もちろん保険の免責事項に該当するような運転をされた場合は保険は適用されず全額の支払いが必要となる場合があります。
免責補償制度の概要
事故を起こした際には保険の免責額とノンオペレーションチャージの合計15万円の支払いが必要となります。
ただ15万円を支払わないといけないのはけっこう痛いですよね。
もちろんオプションとしてこの免責分のお金を支払わなくてもよくなる制度があります。
これが「免責補償制度」です。
料金は大手レンタカーも格安レンタカーも揃いも揃って24時間1,100円です。
完全に横並びです（笑）
この免責補償制度も完全オールマイティではありません。
この制度で補償されるのは対物、車両保険の免責分のみで、
ノンオペレーションチャージは含まれていません。
そのためノンオペレーションチャージ分5万円は支払わなくてはなりません。
このメリット、デメリットを総合的に考えて次に私がレンタカーを借りる際には免責補償をどうしているのかをお伝えしたいと思います。
私の借りるスタンス
では、私がレンタカーを借りる際に免責補償制度に加入するかどうかについてご紹介します。
免責補償制度は不要
私がレンタカーを借りるスタンスとしては「免責補償はいらない」とするスタンスを取っています。
それはなぜか。私は事故をもし起こしてしまった場合はそのときに１５万円支払うと決めているからです。
私はレンタカーを今まで何十回と借りてきました。
安全運転にはもちろん気をつけています。
残念ながら運悪く事故を起こすこともあるでしょう。
自分が加害者だけではなく被害者になることも想定されます。
それでも何週間に1回乗るために毎回1,100円を加算されるのはちょっといやだなぁと思っています。
あと、車を持たないために車の費用が大幅に節約できている現在万が一のことがあれば貯金でなんとかしようとしています。
毎回無事故でも帰ってこないお金よりもいろいろなことに使えるお金の方が便利だってことも理由の一つです。
15万円の支出に対して１回1,100円の免責補償料の方が増えてしまうのは140回に１回事故があれば確かに元が取れてしまうのですが、
それならば140回までに事故を起こしてしまったら自己責任だと割り切って免責分とノンオペレーションチャージをお支払いするつもりです。
契約するとすればどんなとき？
契約をするとすればどのような時かと考えてみました。
それは旅行先で借りた時です。
旅行先では遠隔地であるとともに知らない土地で車に乗るわけですから結構不安になります。
私のチキンな性格からすると不安になると事故を起こす可能性がぐんと増えます。
さらに楽しみで行っているのに事故をおこして苦しみながら費用面で交渉するのもちょっときついものがあります。
そのため、北海道や沖縄などでレンタカーを借りる際には免責補償をつけようと考えています。
格安レンタカーの場合にはよく考えて
現在私は大手レンタカー会社でレンタカーを借りているので、いままでお話したような免責補償制度が必要なく、NOC（ノンオペレーションチャージ）補償制度も加入していません。
しかしながら、格安レンタカーの場合には話は別となります。
格安レンタカーでもニコニコレンタカーやワンズレンタカーのように全国にフランチャイズ展開しているレンタカー会社の場合には補償金額の上限が設定されています。
金額としては大手レンタカー会社と同じ15万円です。
ところが、ローカルで営業している格安レンタカーの場合には、免責補償制度に加入していないと、補償金額の上限が青天井となってしまう場合があることがわかりました。
ですので、格安レンタカーを借りる際に免責補償制度に入らない予定の方は、
借りる際に事故時に負担金額の上限を確認することをおすすめします。
まとめ
レンタカーを借りる際に毎回のようにお勧めされる免責補償制度について私なりの考えをまとめてみました。
ごくまれにしかレンタカーを使用しない場合は免責補償をつけたほうが安心だとは思いますが、車を持っていなくてレンタカーを良く使う私はこの免責補償が何気に負担感が強いのも事実です。
12時間借りて3,000円程度のレンタカーに1,100円を追加して安心を買おうとは思えないのです。
これは私が勝手に思っているもので誰もが当てはまるものではないとは思っています。
ただ、こういう考え方もあると思っていただけたら幸いです。
では、またよろしくです！
